録"

[資][煉瓦] 聳え立つ巨大な糞

ができあがった。吟味も検証もしていない糞データである。

官報から煉瓦の購買数と納入場所を拾えることがわかったので、それを足したら建設に要した煉瓦の数を概算できるんじゃね？　と思いついて始めたのだが、

• 納入場所と使用先を一意に結び付けられない（新橋納とあった時にそれが中央本線東部工区用に買われたのか東海道線複線化用に買われたのか、あるいは駅舎建設等の用途に買われたのか特定できない）
• 最初のほうは真面目に個数を書いてくれているがあとの方で「3点」とか「4点」とかいう括り方になってしまう

NDLの検索は「煉瓦」と「煉化」が正規化されていない。おかげで「煉化」で検索すれば鉄道省入札が中心にヒットする（鉄道庁|鉄道作業局|帝国鉄道庁は終始「煉化石」と呼んでいたので―――たぶんM24の達で「煉化石検査標準の件」とした頃からの慣習―――）。ただし時々「練化」と拾われていることがあるので「煉化」「練化」「異形」辺りのワードで重複スキャンしている。拾い損ねはほとんどないと思う。あるとすれば同じページに二個以上の入札があった場合。各地に鉄道管理局ができた頃から数年が怪しい。

年度ごとの入札数の多寡は煉瓦製造業の盛衰とほぼ一致している。明治29・30頃の増加、M40頃の爆造、そうした増加に当て込んで煉瓦製造会社を興し、衰退とともに消えていった工場が無数にあった。M30前後の入札には「満二年以上従事」の条件がついていたのでそうした新興工場がどの程度参加できたか不明だが、繁盛したのは官営鉄道だけでなかったと思われるので（鉄道建設自体が国内の経済状態の盛衰と直結的に連動してた）その目的ではなかったかも知らぬ。あるいは大工場が入札←中小工場が代理で製造し納入というようなことも多かったのではないか。とにかく需要が急増した頃に納入条件が厳しくなっているように見え（これは鉄道局よりも陸海軍の入札に顕著、陸海軍入札は監督者の履歴書を要した頃もある）、それは新参工場の粗製乱造に業を煮やした結果と思われる。その後は条件が緩和され従事年数の縛りは撤廃された（ように見えるがどうだろう、会計規則69条の証明云々とある規則は生きていて必須のため書かなかったのかも知らぬ）。このことと現場近傍に臨時工場を設けた者との関係や如何。北海道の久保煉瓦工場とか山陰線沿いの工場とか。中江煉瓦工場などはM40.5設立となっているのでM42.5以降でないと入札できなかったことになる。しかし物品購入の一部のみ2年以上従事の条件をつけているものがあったっけ、鉄道作業局の物品購入で。

M43、44辺りは極端に入札数が減っているが、この辺りから指名入札になったか物品購買も含めた請負に変わっていっているのではないか。

いろいろ言えそうなことはあるのだが広範過ぎてまとめられぬ。